株式会社カクシン
代表取締役 公認会計士
長山 宏
今回はティール組織の連載の最終回なので、税理士がどのようにティール組織と関わっていったらよいかを考えてみます。
ティール組織を巡る動き
ティール組織は、経営に関するアカデミックな現場において、いま最高に盛り上がっているテーマです。進歩的な経営者や企業支援者の間で話題になっています。
そして、私は最近よく、「税理士さん主宰のティール組織勉強会に参加した」「ティール組織のセミナーや勉強会に参加した」という声を聞くようになりました。
実際にティール組織の指導をするのは難しいので、どのようなものか知っておくのは大事だと思います。今回の連載を読んで理解していただければ、わざわざ厚い本を購入して読むまでもないでしょう。
また、私のお客様のコンサルタントが、なんと最近、ティール組織への取り組みを始めました。そして、ティール組織を中心としたコンサルティングをメニューに加えようとしています。ある顧客の実態がティール組織に近かったので、意識してティール組織にしようと、実際にコンサルティングを行っておられます。
ティール組織の難しさとは
ティール組織は、従来の組織の常識とはかけ離れています。パラダイムが異なりますので、従来の常識では理解できません。
具体的には、予算、目標や計画、会議、中間管理職など、組織では当たり前の仕組みがほとんどなく、担当者が責任を持って結果を出すことが前提になっています。
ですから「そんなことができるのか？」とか「怖くて予算や目標をなくせない」という話になります。
しかし、組織が進化するときはいつも、パラダイムが完全に変わります。「そんなことはできないだろう」という声を受けながら、人間の自由や自立を求めて組織の在り方を変えてきています。
そして、人々の生活が変わりだしてティール社会になれば、それが当たり前になります。われわれは、過去も同じような疑問を持ちながら、課題を乗り越えてきたといえるでしょう。
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