株式会社カクシン
代表取締役 公認会計士 
長山 宏

 今回は、ティール組織の導入について考えます。
 まず前提となるのは、トップがなんとしてもティール組織を導入したいと考えていること、そして取締役会でその決意を守ることです。
 いくらトップが希望しても、取締役会で否決されたらうまくいきません。実際に、ティール組織の提唱者であるフレデリック・ラルーさんの著書「ティール組織――マネジメントの常識を覆す次世代型組織の出現」(英治出版、2018年)にも、取締役会の影響で従来組織に戻ってしまった例が紹介されています。
 トップが社員を信頼し、社員もトップを信頼していれば、ティール組織への移管は容易いでしょう。その前提が満たされたうえで、導入には次の3項目への対応が必要です。

①自主経営
②全体性
③存在目的に耳を傾ける

 ティール組織の導入を可能にするために、この3点にどう対処すればよいかをご説明します。

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