ＭＡＳ監査導入企業の95％超を黒字化したＳＭＣグループ曽根康正先生が語る　中小企業のアフターコロナ生き残りの鍵はＭＡＳ監査の導入

ＳＭＣグループ代表 公認会計士 税理士　曽根康正

ＳＭＣ税理士法人（愛知県名古屋市）を母体とするＳＭＣグループは、コンサルティングファームとして税務だけではなくＭＡＳ監査にも注力している。同グループがＭＡＳ監査を導入した関与先は約２５０社にのぼるが、その黒字化率は95％を超えるという。ＳＭＣグループではこの「ＳＭＣ流ＭＡＳ監査」のノウハウを、会計事務所向けに提供している。それが「№1実践塾」という講座であり、その卒業生は「チームTassei」という組織でさらにＭＡＳ監査に関する知見を共有し合う。ＭＡＳ監査を他の会計事務所にも広げる理由は「中小企業に貢献したいから」だと同グループの代表を務める曽根康正氏は説明する。本稿ではＭＡＳ監査で実績を残すＳＭＣグループの取り組みや、「アフターコロナ」を見据えた今後の展望について、曽根氏にお話を伺った。

名古屋への本社移転で生まれた変化

――　ＳＭＣグループは、ＳＭＣ税理士法人を母体としたコンサルティングファームです。同グループは、東海地方を中心にＭＡＳ監査で多くの実績を残していることで知られています。
「実務経営ニュース」では、過去にもＳＭＣグループへ取材をしています。その際、大きな転機のひとつは、創業した岐阜県多治見市から、平成28年に愛知県名古屋市へ本社を移転されたことだと伺いました。まずは、移転後から現在までを振り返っていただけますか。

曽根　そもそもなぜ本社を多治見から名古屋へ移そうと考えたのかといえば、大きな目的のひとつは採用でした。
多治見という地方都市では会計事務所業界の優秀な人材を獲得するのが難しいと感じていたのです。多治見出身の方でも、優秀な人材は名古屋の税理士法人に勤めることを選ぶでしょう。